 |
2010年版
先端テーマの競争優位分析シリーズ
Vol.2 ユーザーニーズから見たクラウドコンピューティングの競争優位 |
| |
| ・ |
（2010/8/3/刊) |
現在、IT市場で最も旬なキーワードと言えば「クラウド」をおいて他にない。米グーグルの会長兼CEO
であるエリック・シュミットが、06年8月に「クラウドコンピューティング」という言葉を使ったのが初とされるが、その後このキーワードは文字通り雲のように実態がつかみ辛い概念として、バズワード扱いされてきた。日本国内でも「ASP」や「SaaS」といった概念が先行し、それらと「クラウド」は一体何が違うのか、「クラウド」は得体の知れない、実体の無い言葉であると見る向きもあった。
2010年現在、そのような状況は一変したといっても過言ではなく、今やITビジネスに関する話題で「クラウド」は避けて通れないキーワードになっている。日本でクラウドが注目される大きなきっかけの一つになったのは、07年の日本郵政グループによる、セールスフォース・ドットコムのCRM（顧客情報管理）ソフトの大規模採用である。09年にも山梨県甲府市に代表される定額給付金管理システムへの採用、経産省によるエコポイントシステムへの採用、といった事例が相次ぎ、クラウド及びSaaSは、低コストかつ短期間でシステム構築ができる手段として、かつ公共系の“お堅い”ユーザーが採用をしたということも合わせ、一気に注目を集めるようになった。 |
|
| |
2010年版
先端テーマの競争優位分析シリーズ
Vol.1 HEMS市場の将来像−スマートハウスにおけるHEMSは、何が、どこが勝つのか |
| |
| ・ |
（2010/5/27/刊) |
太陽光発電システム市場の拡大、家庭用燃料電池の登場、省エネニーズの高まりなどを背景に、宅内のエネルギーの“見える化”や、遠隔操作などで省エネを実現するHEMS（Home
Energy Management System）市場が拡大しつある。これらを睨み、家電メーカーや計測器メーカーなどのハードメーカーのほか、住宅メーカー、エネルギー事業者、自動車メーカー、通信事業者など多くの業界・企業が、当該市場への取り組みを加速させている。
本レポートでは、HEMS市場の実態、各社の取組みや方向性などに加え、既存製品間での争いの行方、今後競合となり得るスマートメーター、ホームゲートウェイの動向とHEMSとの今後の関係、新規参入企業の動向とその脅威など、競争優位という観点で分析することで、HEMS市場の将来像及び今後有望となる技術や企業などを浮き彫りにする。 |
|
| |
2010年版
日本型スマートエネルギー社会の近未来像
−スマートグリッド、スマートハウス、CO2削減、ITS、インフラバッテリー構築のストラクチャーとロードマップ− |
| |
| ・ |
（2010/1/6/刊) |
ブリヂストンの荒川詔四社長はある会見で、「この大不況のトンネルを抜けた時には、社会が変わっている」と述べている。この言葉ほど、分野を問わず現下のすべてのビジネスと、わたしたちの社会全体が置かれたマクロ的地点を的確に示しているものはない。
では、“社会が変わる”その先にあるものは何か。それは、脱石油、脱炭素のベクトルによって切り拓かれる社会だ。それがひとり日本だけにとどまらず、新興国をもふくめて世界全体のこの21世紀のクリティカルな課題になることはまちがいない。 |
|
| |
素材・部品の大型未来商品のサプライチェーン
−自動車・エレクトロニクス・環境・エネルギー4分野の未来技術から見た市場構造分析− |
| |
| ・ |
（2009/5/25/刊) |
ブリヂストンの荒川詔四社長はあるインタビューで「この大不況のトンネルを抜けた時には、社会が変わっている」と述べている。この簡潔な言葉は、われわれ日本のすべてのビジネスマンが現在置かれている場所を的確に説明していると同時に、本レポートでわれわれが提供を企図しているものをも、指し示している。
本レポートの目的は、わが国の素材・部品にかかわるすべてのメーカーの市場開発に携わる方々が共通に今後のターゲットとし、高い成長が望めると目している4つの分野、自動車、エレクトロニクス、環境、エネルギーにおける大型未来技術商品のサプライチェーンと市場構造、そのニーズを明らかにすることである。レポート冒頭に、「2030年に向けての主な技術のロードマップ」というものを掲げておいたが、このレポートで取り上げ、われわれが過去半年間関係者のあいだを走り回ってヒアリングしてきた9テーマは、すべてその中に入っている。それはつまり、われわれの前で今後変わってゆく社会とは、この4ジャンルの、これら9テーマが牽引してゆくことが間違いないことを意味している。あらゆる物財の基礎となる素材・部品メーカーの市場開発関係者の方々に、今何よりも必要とされているのはそういう情報と知識なのではないかというのが、小社の判断である。 |
|
| |
2007年版
デジタル家電・通信ビジネスの全体像 Vol.2
市場分析編 |
| |
| ・ |
（2007/9/11/刊) |
『07年版 デジタル家電・通信ビジネスの全体像』のVol.2「市場分析編」をお届けする。
例年、この市場分析編をまとめる度に感じることだが、我々がフォーカスするこの分野は常に将来変化を示唆する出来事に満ち溢れている。本07年で言えば、総務省の「通信・放送の総合的な法体系に関する研究会」が6月にまとめた中間報告などはその好例と言える。同報告では、これまでの通信と放送では全く別個のものとして存在していた法体系を「情報通信法（仮称）」として一本化し、2011年に正式に制定する方針が示された。このことはかつてのライブドア・フジテレビ、今も続く楽天・TBS問題に象徴される、どちかかというと上っ面だけをなぞり気味だった“通・放融合”というテーマに、きちんとした骨格を与えるものだと捉えることができる。 |
|
| |
「次の10年」の高成長市場と注目市場 07年版Vol.1
品目編 |
| |
| ・ |
（2007/5/16/刊) |
自らが拠って立つものが揺らいでいると感じられたとき、その形成過程を振り返ってみるのは意味のあることだ。
その対象が社会的に大きなものであるならば、形成過程の中に、それが生み出されたときの外部との関係、どんな材料を使って作られたかの内部要素、それに元々それが何を目的として作られたかの当初の夢などが、一個の全体として改めてクリアに浮き彫りになるからだ。
戦後日本の骨格を作ったといってよい吉田茂・元首相の書いた『日本を決定した百年』は、その意味でさまざまなことを教えられ、また考えさせられる本である。われわれがその中に今生きている日本という国や社会の、上記３つの事柄が、よく整理され、考え抜かれた叙述で提示されているからだ。 |
|
| |
2007年版
デジタル家電・通信ビジネスの全体像 Vol.1
企業戦略編 |
| |
| ・ |
（2007/1/11/刊) |
2007年版デジタル家電・通信ビジネスの全体像の第一弾の「企業戦略編」をお届けする。
昨年、当該市場で注目を集めたニュースの1つは、何といってもソフトバンクの携帯電話市場における“新料金プラン”の投入だ。
もう1つの注目潮流はWeb2.0だ。ブログ、SNSなどCGM（Consumer Generated Media）が代表するWeb2.0の浸透に関しては、これまでのITインダストリーの構造を崩壊させる可能性を秘めているため、各社が留意すべき領域となる。 |
|
| |
2006年版
デジタル家電・通信ビジネスの全体像 Vol.2
市場分析編 |
| |
| ・ |
（2006/6/6/刊) |
１年か２年に一度は業界と世間をアッといわせることを仕出かしてくれるソフトバンクが、またまたやってくれた。ボーダフォン日本法人の買収と、アップルとの提携によるiPod搭載携帯電話の実現である（後のほうは６月２日現在でなお交渉継続中ではあるが）。
問題の性格こそ異なるものの、この２つはともに超努級クラスの衝撃ニュースといってよい。なぜか。まず第１の問題は、昨年新周波数の承認を受け、他２社とともに晴れて宿願の携帯電話事業者への新規参入を果たした同社が、この買収により、一気に１５００万の加入者を持つ“携帯既存事業者３強“の一角を占めることになるからである。第２は、同社が、先行２強既存事業者と新規２事業者との携帯ビジネスの差別化に、過去数年の世界コンシューマーデジタル市場での最大級のヒット商品であるiPodを引っ張ってきたという着眼からである。また第２点目は、独自アイデアの仕組みで音楽配信の世界市場をたちどころに席巻し、向かうところ敵なしに見えるそのアップルでさえ、携帯電話加入が９千万を超え、第３世代でも４８００万という他に例を見ない“携帯大国”の日本では、単独展開のみでの今後の勝算に、やや危惧を感じたということが示唆する意味も見逃すべきではない。
上記は過去半年ほどの最大のビッグニュースかと思われるが、ではそれらも含み、本０６年全体、あるいは向こう１年ほどのこの「デジタル家電・通信ビジネス」市場でのポイントを、どう見ればよいだろうか。 |
|
| |
2006年版
デジタル家電・通信ビジネスの全体像 Vol.1
光回線上での地デジ同時再送信で何がどう変わるか？ |
| |
| ・ |
（2006/3/20/刊) |
昨05年7月24日に発表されたある文書が、放送、通信、家電、コンテンツなどIT、デジタルビジネスに関わる多くの業界に蜂の巣をつついたような騒ぎを巻き起こすことになった。そしてその喧騒や嵐の発生には、十分な理由がある。
その文書とは、総務省・情報通信審議会の「2011年地上波デジタルへの全面移行ミッションの確実な実現に向けて」と題する第2次中間答申である。
この文書には、何が書かれていたのか。
端末、伝送路、事業体、コンテンツ4つの問題の融合が説かれていた。ではなぜ、そのことがこれ程の嵐を巻き起こしたのか。 |
|
| |
2005年版
デジタル家電・通信ビジネスの全体像 Vol.3
企業戦略編 |
| |
| ・ |
（2005/11/4/刊) |
『05年版 デジタル家電・通信ビジネスの全体像』のVol.3「企業戦略編」をお届けする。
例年好評を頂戴している「デジタル家電シリーズ」の３冊シリーズの今年版もこれで無事刊行を終えたことになる。
本号では、われわれが本分野を構成する要素と考える、通信、家電、コンピュータ・ソフトウェアの各領域における主要企業を取り上げて分析を試みている。昨年版で取り上げたデバイス、コンテンツ・放送の２つに関しては、既に刊行した本年版のVol.1とVol.2において相当程度の分析をしたこともあり、本号では対象外とし、結果上記３グループに属する30社（群）を取り上げている。 |
|
| |
2005年版
デジタル家電・通信ビジネスの全体像 Vol.2
市場分析編 |
| |
| ・ |
（2005/9/14/刊) |
本年で3年目となる『デジタル家電・通信ビジネスの全体像』の05年版のVol.2「市場分析編」をお届けする。
変化が加速する本分野で、過去1年の間に起きた指摘しておきたい事柄は枚挙に暇がないほどであるが、われわれの考えでは、中期的レンジの見通しにおいて本分野全体に最も大きなインパクトを及ぼしかねない動きは、通信領域発のそれである。
NABとSUPERCOMは、次世代の技術とそれを応用した事業モデルや戦略がどうなるのかを予測したいと思っている全世界の業界関係者やアナリストが毎年注目している米国の放送ビジネスと通信ビジネスの年次イベントである。本05年4月と6月にそれぞれ開催されたその2つ共通に最も注目されたのは、ベライゾン、SBC、ベルサウスという大手通信キャリアが一斉に、FCCの容認の下で、光回線上で地上波デジタル同時再送信をこの秋以降開始するとの発表だった。これほどの広域で通信事業者がブロードバンド回線上で「IP電話」「ネットブロードバンド」「放送ファーストラン番組」のいわゆる“トリプルプレイ”を実施するのは、イタリアのファストWebという一部の例外を除き、米国、ヨーロッパ、日本の全域で初めてのことである。その意味合いとインパクトは大きい。
だが、事はそれだけにとどまらない。 |
|
| |
2005年版
デジタル家電・通信ビジネスの全体像 Vol.1
最新コンテンツビジネスの市場分析 |
| |
| ・ |
（2005/5/31/刊) |
コンテンツビジネスの領域が波立ち始めている。
この背景要因は主として次の3つ。わが国がアニメやゲームソフトなど、国際市場で圧倒的強さを有する自前ソフトを生み出せること、その知的所有権を基盤に映画、TV番組、キャラクターグッズなどへの多様なマルチユース販売の手法が確立してきたこと、そして昨04年12月の82年ぶりの信託業法改正の実現（これによりコンテンツが信託投資の対象に新たに加わり、かつ金融機関以外もこの投資主体になる道が開かれた）、である。直接のコンテンツ企業のみならず、この1年ほどの間に実に多様な母体のコンテンツファンドが産声をあげている動きは、正確にこのような昨今の現象を反映している。 |
|
| |
2004年版
デジタル家電・通信ビジネスの全体像 Vol.3
企業戦略編 |
| |
| ・ |
（2004/10/21/刊) |
『04年版 デジタル家電・通信ビジネスの全体像』のVol.３｢企業戦略編｣をお届けする。
昨年の『2010年までの家庭・生活者の変化潮流とデジタル家電・通信ビジネスの全体的将来像』では市場分析編と企業戦略編を一緒にしたが、対象、内容、ボリュームが増加したことに伴い、本年からは、それらを別レポートでまとめ、刊行することにした。
タイトルが示す通り本号の内容は47社（群）の企業戦略分析で、それらは経営資源分布、全体戦略、収益構造とビジネスモデル、戦略商品と差別化戦略、アライアンス戦略の５つのパートに分けている。また調査分析の対象として取り上げた47社（群）は、、われわれが本分野を実体的に構成すると考える、通信、家電、コンピュータ・ソフトウェア、デバイス、コンテンツ・放送の５グループに分けてある。 |
|
| |
2004年版
デジタル家電・通信ビジネスの全体像 Vol.2
市場分析編 |
| |
| ・ |
（2004/8/10/刊) |
『04年版デジタル家電・通信ビジネスの全体像』のVol．2「市場分析編」をお届けする。
液晶TV、デジタルカメラ、DVDの新・3種の神器を始めとするデジタル家電商品群の絶好調は引き続いており、これらの市場の中での「勝ち組」と「やや劣勢組」に、グループ内の新たな線引きが始まろうとしている気配である。
さてVol.2の本レポートでは、大好評をもって迎えられた昨年刊行の『2010年までの家庭・生活者の変化潮流とデジタル家電・通信ビジネスの全体的将来像』の問題意識を引き継ぎ、＜デジタル家電・通信ビジネス＞を8つのテーマ、戦略からとらえている。従って基本的な構えは一緒だが、新たにした点が4つある。 |
|
| |
2004年版
デジタル家電・通信ビジネスの全体像 Vol.1
垂直事業構造とグローバル生産立地・販売展開の現段階 |
| |
| ・ |
（2004/4/19/刊) |
2004年版の「デジタル家電・通信ビジネスの全体像」シリーズの第1弾、「垂直事業構造とグローバル生産立地・販売展開の現段階」をお届けする。第2巻の「企業戦略編」、第3巻の「市場分析編」に先駆けての刊行である。
昨03年、デジタル家電・通信分野を構成するビジネスを「デジタルTVと映像モニター」他の全7テーマに集約し、背後の日本社会の人口動態、世帯構造の変動という数値的マクロ要因と共に浮き彫りにしたレポート（『2010年までの家庭・生活者の変化潮流とデジタル家電・通信ビジネスの全体的将来像』）を作成、刊行し、予想を超える大好評をもって迎えられた。昨秋の刊行以来の当該分野の活況は、本テーマビジネスの潜在力と成長性を如実に示すものとなっている。
上記を受け、多くの読者企業の方々の強い要望に基づいて、本年より毎年、当該分野を立体的複合的な視点から継続してウオッチしていくことにした。その第1弾が本レポートになる。 |
|
| |
2010年までの家庭・生活者の変化潮流と
デジタル家電・通信ビジネスの全体的将来像
集約される戦略は７つ。変化する競争構造と各企業の強み弱みをどう読むか |
| |
| ・ |
（2003/10/14/刊) |
21世紀に足を踏み入れて早くも3年、様々な商品群に対する支持、不支持の傾向から、今世紀の前半に日本の消費者が何を求めているかの姿や方向が次第に見えてきた。例えばカメラ付き携帯、デジタルカメラの爆発的伸長は、携帯電話によって切り拓かれたパーソナルコミュニケーションニーズがプライベート映像コンテンツのニーズにまで進化していることを示唆し、逆に一時盛んに喧伝されたブロードバンドコンテンツの不振は、20世紀に登場、幾多の試練を経てきたエンタテインメントコンテンツの王者である映画のウィンドウ方式やTV放送のビジネスモデルが、消費者ライフスタイルの点からも、簡単には凌駕不可能な程強力であることを示している。ネット上陸後の過去10年、あるいは最近数年間の市場の消長から、デジタル家電と通信への日本の消費者の今後のニーズに関し、我々は何を読みとるべきなのか。 |
|
| |
2003年版最新ITインダストリーの全体像
主要60企業戦略分析
-IP電話の急浸透とポストメインフレーム問題の展開はITビジネスの戦略環境をどう変えるか |
| |
| ・ |
（2003/6/9/刊) |
2002年、あのソフトバンクから破壊的な影響力をもつ新サービスが登場した。IP電話である。驚異的な低価格で投入され世間をアッといわせたADSLに次ぐこの新商品も、3分7.5円、同じサービスのユーザー同士なら無料という誰にもすぐ分かる安さの魅力が、業界だけではなく巷の話題を集めた。そして集めたのは話題だけではない。サービス開始後1年の本年4月末時点で、216万件というユーザーを獲得したのである。また同じ02年の12月、今度はビジネスユースの分野で、NTTデータとフュージョンコミュニケーションズが東京ガスから全電話のＩＰ電話への置き換えという案件を受注したというニュースが、このリプレースによりそれまで10億円だった同社の年間電話料が半額の5億円になるという内容とともに、ビジネスマンの話題となった。 |
|
| |
ＢtoＢからWebサービスへ
-日米先進30社ユーザーの事例分析 |
| |
|
| |
2005年までのWebサービスの全体像
-その出現・浸透が意味するものとそこに流れ込むGDP中の巨大需要析 |
| |
| ・ |
2002/9 |
本書の目的は、Webサービスの開発現段階と展開予測の全体的把握である。
この目的から本書は、Webサービスがその中から生まれてきたエンタープライズシステムの変遷と概況明確化、マイクロソフトを始めとする主力プレイヤーの戦略・資源分析、産業分野別の今後の普及予測と市場規模、更にこの技術体系と並んでネット社会を大きく変貌進化させてゆく関係にあるユビキタスネットインフラの調査分析、の４つの部分で全体が構成されている。
WebサービスはXMLの普及を前提要因に、「マシン対マシンのシステム間連携」をこれまでとは比べものにならないほど容易にする技術である。コンピュータの歴史がネットワークの登場と共に“繋ぎ方の歴史”であったことを考えれば、このことの持つ意味合いの大きさが分かる。インターネットはパソコン使用を前提に、情報の発信と受信を誰にでも行なえるようにした。このことが切り開いた世界と可能性の意義は今更いうまでもない。 |
|
| |
ブロードバンド環境下の「対企業ITビジネス」市場分析
-ソリューション、ITサービス、ネットワークほか 「企業IT」28市場を浮き彫りにする |
| |
| ・ |
2002/7 |
企業経営がネット環境を前提としたものに移行してゆくのに伴ない、企業向けのIT商品のサプライヤーも、経営資源と商品・サービスの再配置を迫られている。
本書はネット環境が次段階に入るブロードバンド環境を前提に、そこで企業が要求するIT要素をインフラ、プラットフォーム、サービス、アプリケーションの4層の階層構造でとらえ、バックオフィス、ネットワーク、プラットフォーム、ITサービス、ITソリューション合計28テーマ43種の市場調査と分析を行なった。
ブロードバンド時代における対企業ITビジネスの中心ニーズは何なのか。主要企業と市場の最新の動きはどのようなものか。5つの視角からそのテーマに迫る！ |
|
| |
2005年までのプロードバンドビジネスの全体像
-ビジネス成立条件の徹底分析 |
| |
| ・ |
2002/4 |
これまでのブロードバンド問題の報告書は、ネットワークなどサプライサイドの伸びと参入企業の戦略見込みだけが描かれ、最大ファクターであるユーザーの情報支出や時間消費数値データに基づいた分析が欠落したままである。
さらに同じく重大な欠落として、その解決なしではブロードバンドビジネスの開花があり得ない権利問題の検討進捗状況調査分析も挙げられる。
小社では既存報告書の上記の欠落分析に基づき、下図のようなわが国ブロードバンドビジネス全体の詳細な理解に立ち、権利、ユーザー需要、収益構造のクリティカルな論点を浮き彫りにする。 |
|
| |
2005年までの産業別変化予測
-産業別ネット化動態白書１ |
| |
| ・ |
2002/4 |
長期不況とその克服のための構造改革の必至の進行の中で、各業界はどのように変化してゆくのか？
顧客と事業の再定義、ヴァリュー・チェーンの変化の内容はどんなものなのか？
「小泉改革」によるインパクト予測と不況の中でも着実に進行するネット化の影響分析を通し、業界別に将来像とネット化最前線実態を調査分析！ |
|
| |
2002年版 エレクトロニックコマースの全体像 |
| |
|
|
|
2001年版 ＩＴソリューションの市場分析 |
| |
| ・ |
2001/3 |
CRM、SCMからECソリューション、ｉDCまで、ネット時代の主要ソリューションの徹底調査資料 |
|
|
|
2001年版 エレクトロニックコマースの全体像 |
| |
|
|
|
2000年版 エレクトロニックコマースの全体像 |
| |
|
|
|
2000年の消費者をどう読むか |
| |
|
|
|
1999年版 エレクトロニックコマースの全体像 |
| |
| ・ |
Ｎｏ．2（1999/9）
10万円 |
米国ＢtoＢ最前線30社のビジネスモデル分析 |
| ・ |
Ｎｏ．1（1999/4）
10万円 |
日米ＢtoＣ最前線80社のビジネスモデル分析 |
|
|
|
IT産業の特性抽出と競争優位 パターン構築に関する分析 |
| |
| ・ |
1999/7 30万円 |
IT産業の成功要因は優れた商品や技術の保有それ自体ではない。競合他社の商品や戦略との相関を踏まえた市場における競争優位
把握の視点が必須。本レポートではIT全分野主プレイヤーの戦略、動向を踏まえ貴社のデシジョンメイキングの手助けになるデータを提供。 |
|
|
|
コンシューマーモバイル端末向けサービス・コンテンツ事業における 競争優位企業の条件と各社企業分析 |
| |
| ・ |
1999/4 |
携帯電話、PDA、カーナビ等コンシューマー向けモバイル端末市場が活況を見せている。IMT-2000等の技術的条件も出揃い始めた。が、肝心のサービス・コンテンツに対する方向性はいまだ不透明なままである。そんな中、既に先進的な視点を持って市場展開を図り始めた競争優位
企業が出現。彼らはどのような事業戦略、ビジネスモデルを模索しようとしているのか。〈NTTドコモ〉、〈リクルート〉、〈ソニー〉など関連企業焼く30社に対するディープ事業戦略分析をベースに競争優位
企業となるための必須条件を具体的に解明していく。 |
|
|
|
2010年までの未来潮流予測 |
| |
|
|
|
ネットワークコンテンツに関する調査 |
| |
| ・ |
1998/8 120万円 |
現在のパッケージコンテンツは、将来的にはそのほとんどがネットワークの世界に移行してゆくことが明らかだ。だが始まったばかりのそのネットワークコンテンツの、わが国における全体的な動向はどうなっているのか。どのメディアでは具体的にどんなコンテンツが流れているのか。この実態と全容の輪郭把握をめざした調査。 |
|
|
|
コネクテッドホームに関する調査 |
| |
| ・ |
1998/6 80万円 |
パソコンビジネスを代表に、情報通信の世界は典型的な＜複雑系モデル＞の様相を強めている。構成要素が極めて多岐にわたる＜コネクテッドホーム＞ビジネスも明瞭にその1つ。光ファイバーインターネット、デジタル放送など＜ビッグパイプ＞が浸透しようとしている次世代大市場の現況と経営モデル、企業別
戦略を調査。 |
|
|
|
＜次世代ネットワークプラットホームの方向性分析 |
| |
| ・ |
Ｎｏ．2（1997/4）
50万円 |
コンテンツ市場の分析と予測
ネットワークプラットホームの問題を分析するには、一般 消費者がそれを通じて楽しむ＜コンテンツ＞の全体像を正確に把握する必要がある。本資料では、エンタテインメント、エデュケーション等7分野24マーケットの状況と動向を詳細調査。
|
| ・ |
Ｎｏ．1（1997/4）
50万円 |
インターネットの爆発的拡大を受け、パソコンや家電は明らかにネットワーク端末としての性格を鮮明にし始めた。そのネットワークプラットフォームの内容はどのようなものか。企業の開発戦略は。各グループのビジネスモデル分析の視点から日米20社を徹底調査。 |
|
|
|
ソコン家庭ユーザーの使用実態とライフスタイル分析 |
| |
| ・ |
Ｎｏ．2（1997/2）
105万円 |
＜新しい消費者像＞を先行的に体現している生活者は今どこにいて、そのライフスタイルの内容は具体的にどのようなものなのか。この問題意識の下に本調査では、首都圏300サンプルのパソコン家庭ユーザーの価値観、日常行動、情報行動を立体的に分析。ライフスタイルグループ別
のマーケティングに資する調査資料とした。 |
| ・ |
Ｎｏ．1（1996/6）
105万円 |
|
